遂行機能障害とは?原因や支援方法などを詳しく解説!

遂行機能障害とは
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遂行機能障害は、高次脳機能障害の1つです。遂行機能障害になると計画に沿った行動が困難になり、日常生活にも影響します。

遂行機能障害者は衝動的行動が顕著になるため、放置しておくと経済的な困窮や周囲とのトラブルにつながる恐れがあります。解決のためには、家族の理解やサポートも大切です。

この記事では、遂行機能障害の原因や支援方法について解説します。遂行機能障害が気になる方は、ぜひ参考にしてみてください。

目次

遂行機能障害(実行機能障害)とは?

疑問

遂行機能障害とは、目的を遂行し達成する過程に困難が伴う障害であり、高次脳機能障害の1つです。

遂行機能障害の具体的な特徴は以下の通りです。

  • 計画をうまく立てられない
  • 衝動的または無計画な行動を取る
  • 計画通りに行動できない
  • 計画の修正ができない

上記のような特徴があるため、遂行機能障害は日常生活にも影響を与えます。
衝動的な行動が多い遂行機能障害者は、金銭管理がうまくできない傾向にあります。

計画的にお金を使うことができず、生活費が枯渇してしまう可能性も高い傾向です。詐欺被害に遭う危険度も健常者と比べて高くなるかもしれません。

遂行機能障害を患っている方が身近にいる場合、家族などのサポートが必要になります。

遂行機能障害の診断方法

医師

遂行機能障害の診断としては、以下4つの方法が有名です。

  • FAB (Frontal Assessment Battery)
  • BADS (Behavioral Assessment of the Dysexecutive Syndrome)
  • WCST (Wisconsin Card Sorting Test)
  • TMT (Trail Making Test)

上記の方法は、顕著な認知機能の低下を探る場合にも用いられます。

また、4つの診断方法に加え、日常生活の観察も診断の大きな手がかりになるでしょう。
日常生活を観察し、計画に沿った行動ができていなかったり、衝動的な行動が頻繁にあったりする場合は、遂行機能障害の可能性があります。

浪費や衝動買いが多く、家計の管理に著しい問題がある場合は、遂行機能障害を疑ってもよいかもしれません。

遂行機能障害と認知症の関係性

認知症

遂行機能障害と認知症には密接な関係があるとされています。

遂行機能障害者は、同時に認知症患者である可能性も高い傾向にあります。
遂行機能障害の症状が散見される場合は、認知症も疑いましょう。

計画に沿った行動ができていなかったり、衝動的な買い物が多かったりする人は遂行機能障害のみならず、認知症の可能性もあるかもしれません。

認知症が進行すると、詐欺のターゲットにされたり、本人の口座が凍結されたりといったトラブルに発展する恐れがあります。
認知症の程度によっては、成年後見制度や家族信託といった手続きを取り、もしもの時に備えることが必要です。

高齢者の財産が不当に流出したり、動かせなくなったりする事態は、家族にも影響を与えます。手遅れにならないうちに、早めの対策をおすすめします。

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遂行機能障害が起こる原因

原因

遂行機能障害が起こる原因について紹介します。

ここで紹介する原因は、以下の通りです。

  • 脳梗塞などによる前頭葉部位の損傷
  • 細菌やウイルス感染などによる影響
  • 神経伝達物質や脳内化学伝達物質の不均衡

脳梗塞などによる前頭葉部位の損傷

遂行機能障害の主な原因の1つに、前頭葉部位の損傷があります。

遂行機能障害の主な症状は計画立案能力への影響ですが、前頭葉部位は計画立案を含む高次認知機能を担っているため、この部位の損傷が原因になると考えられるからです。

前頭葉部位の損傷理由はさまざまですが、一般的には、以下の要因が考えられます。

  • 脳卒中(脳梗塞・脳出血)
  • 外傷性脳損傷
  • 脳腫瘍
  • 神経変性疾患(前頭側頭型認知症等)

遂行機能障害の疑いがある場合は、前頭葉部位の損傷につながるとされる上記の要因がないか振り返ってみましょう。

細菌やウイルス感染などによる影響

細菌やウイルスの感染も遂行機能障害の原因の1つです。
具体的には、次の感染症が遂行機能障害を引き起こす要因になり得ます。

  • 髄膜炎や脳炎などの中枢神経系感染症
  • HIV関連認知障害
  • 神経梅毒

上記の感染症は、脳組織に炎症や損傷を引き起こします。
脳組織の炎症や損傷は前頭葉部位に影響を与える可能性があり、前頭葉部位が機能しないと計画立案能力も機能しません。

遂行機能障害の疑いがある場合は、細菌やウイルスの感染がないか振り返ってみましょう。

なお、脳組織の損傷は、長時間の酸素不足状態によっても引き起こされるといわれています。

神経伝達物質や脳内化学伝達物質の不均衡

神経伝達物質のバランスの乱れも遂行機能障害の原因となり得ます。

遂行機能障害と関連のありそうな神経伝達物質としては、次のものが考えられます。

  • ドーパミン
  • セロトニン
  • ノルアドレナリン

上記の伝達物質の乱れは、うつ病やADHD等の精神疾患の原因にもなるといわれています。

ドーパミンの乱れは注意散漫や意思決定能力の低下、セロトニンの乱れは気分不安定をもたらします。つまり、ドーパミンやセロトニンの乱れが原因で、計画的な行動ができなくなっている可能性は高いということです。

遂行機能障害が疑われる場合は、うつ病やADHDを患っていないかチェックしてみるとよいでしょう。

遂行機能障害に見られる具体的な症状

症状

遂行機能障害に見られる具体的な症状を紹介します。

  • 衝動的な行動が多い
  • 受動的な行動が目立つ 
  • 自分を客観的に見ることができない
  • マルチタスクができない

なお、これらの症状はあくまで傾向です。列挙した症状に該当するからといって、遂行機能障害であるとは限りません。

衝動的な行動が多い

遂行機能障害には衝動的な行動が見られます。
遂行機能障害者は無計画な行動が目立ち、衝動的になりやすくなります。

衝動買いは遂行機能障害がもたらす衝動的な行動といえるでしょう。

衝動買いが増えると、預金を使い切ってしまう可能性が高くなります。高齢の年金生活者が遂行機能障害を患うと、計画的にお金を使うことができず、生活困窮に陥ってしまうかもしれません。

身内に遂行機能障害者がいる場合は、家族で協力し合い、本人の預金管理をサポートできる体制を整えておくとよいでしょう。

受動的な行動が目立つ

遂行機能障害を患うと、受動的な傾向が強くなり、自発的な行動が難しくなります。

自発性が弱くなると社会への参加の機会が失われ、社会から孤立してしまいがちです。無職になり、収入源がなくなってしまう恐れも高くなります。

家族の経済的援助や十分な貯蓄があれば、無職でも生活は維持できるかもしれません。しかし、経済的に恵まれた環境に身を置かない場合、経済的に困窮する可能性が高くなるでしょう。

社会からの孤立は、経済的のみならず人格形成にも影響するため、受動的行動が本人にもたらす結果は深刻です。

自分を客観的に見ることができない

遂行機能障害になると、自分を客観視することが難しくなります。

客観的視点を失ってしまうと、他人との比較ができなくなり、次のような問題につながります。

  • 自分の問題行動に気づけず周囲に迷惑をかける
  • 計画の修正ができない
  • 自分の能力を過大評価する
  • 自分の能力を過小評価する
  • 他人からの評価を素直に受け入れられない

客観的視点を失い上記のような問題を抱える人は、周囲とトラブルを起こしがちで、社会で孤立する可能性が高い傾向です。

他人の目を気にしなさすぎる人は、社会常識との乖離が大きくなり、社会的な不利益を被ってしまう恐れがあります。

マルチタスクができない

遂行機能障害者はマルチタスクが苦手です。
マルチタスクとは、複数の作業を同時に進めることを意味します。

次のような特徴がある人は、マルチタスクが苦手な人といえます。

  • 一度に複数の指示を理解できない
  • 料理をしながら会話をするなどの並行作業ができない
  • 作業の優先順位をつけられない

上記の特徴を持つ人はマルチタスクが苦手とされ、遂行機能障害の可能性があります。

ただし、健常者でもマルチタスクが苦手な人はいます。マルチタスクが苦手だからといって、それだけで遂行機能障害と判断するのは早計です。マルチタスクの不得意は、遂行機能障害の一部にすぎません。

遂行機能障害のリハビリテーション

ノートに書く

遂行機能障害のリハビリテーション方法を紹介します。

今回紹介する方法は、次の2つです。

  • 問題解決訓練
  • ゴールマネジメント訓練

いずれの方法も、最初は難易度を低めに設定し、徐々にレベルを高くしていくことで成功の確率が上がります。

問題解決訓練

遂行機能障害の改善方法として、問題解決訓練の実践が考えられます。
問題解決訓練は、日常生活で起こるトラブルに対処する能力を向上させることが目的です。

問題解決訓練は次のステップに沿って進められます。

  • 問題の明確化
  • 解決策の洗い出し
  • 解決策の評価
  • 実行と結果の評価

最初の作業は問題の明確化です。目の前にある問題を具体的に特定します。

解決策の洗い出しは、できる限り数多くの解決策が思い浮かべられるようになる訓練で、ブレインストーミングの手法が用いられる場合が多い傾向にあります。

解決策の評価は、洗い出した解決策の良い点と悪い点を考える作業です。

最後の作業は実行と結果の評価です。ベストと思われる解決策を実行し、得られた結果を評価することで将来に役立てます。

ゴールマネジメント訓練

遂行機能障害の改善方法として、ゴールマネジメント訓練の実践が考えられます。
ゴールマネジメント訓練は、目標達成能力を向上させるための訓練です。

ゴールマネジメント訓練は次のステップに沿って進められます。

  • 目標設定
  • 計画立案
  • 実行と監視
  • フィードバックと調整

ゴールマネジメントは達成したい目標の設定から始まります。
目標設定の次は、計画の立案作業です。

目標設定と計画立案が終わったら、計画を実行し、実行過程は記録します。実行の過程で修正の必要があれば、修正を加えるという流れです。

ゴールマネジメント訓練は、徐々に難易度を上げていくやり方が望ましいとされています。最初は、簡単な目標を立てたほうがうまくいきやすいでしょう。

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遂行機能障害の人との関わり方

介護士

遂行機能障害の人との関わり方について紹介します。

ここで紹介する方法は、以下の通りです。

  • 計画や行動しやすい環境をつくる
  • 混乱時は周囲がサポートする
  • タスクごとに休憩を設ける

遂行機能障害の人との最適な関わり方は、障害の程度や個人の性格によっても異なります。紹介する方法を試しつつ、適宜修正していく柔軟さも大切です。

計画や行動しやすい環境をつくる

本人が行動しやすい環境を整えましょう。遂行機能障害のある人は、複雑な作業や計画に沿った行動が苦手だからです。

本人が行動しやすいよう、次のような工夫をしましょう。

  • タスクを細分化する
  • タスクの優先順位を明確にする
  • 複数の作業を同時に与えない
  • 最初から難易度の高い作業はさせない
  • スケジュール表を作成する
  • To-Doリストを作成する
  • 図やイラストを用い視覚的に伝わるようにする
  • 静かで集中しやすい作業スペースを確保する
  • スマートフォンのリマインダー機能などアプリを活用する

上記の点に配慮すると、遂行機能障害との関係がうまくいく可能性が高くなります。
遂行機能障害の人と上手に関わるには、障害の特性を理解した上での環境づくりが大切です。

混乱時は周囲がサポートする

遂行機能障害のある人が混乱した際は、周囲の人間のサポートが必要になります。
問題解決訓練やゴールマネジメント訓練等、役立つリハビリテーション方法はありますが、必ずうまくいくとは限りません。

遂行機能障害がある限り、本人の混乱はある程度避けられません。

行き詰まったときは、落ち着いた態度で接する心持ちが大切です。サポートする側が、いらついた態度や表情を見せてしまうと、本人を傷つける可能性があります。

もっとも、サポートする側としても、ストレスを感じる瞬間はあるでしょう。その場合は、福祉サービスなど外部のサービスに頼る道も検討しましょう。本人の預金管理等を行ってくれる公共サービスも存在します。

タスクごとに休憩を設ける

遂行機能障害のある人と接する場合は、休憩時間に配慮しましょう。遂行機能障害があると、長時間の集中が難しくなるからです。

それゆえ、遂行機能障害を指導する際は、健常者よりも多い頻度で休憩を取り入れる計画の組み方が求められます。

休憩を設ける際は、次の点に注意しましょう。

  • 休憩を取りやすいようタスクは細分化する
  • タスクの区切りごとに休憩を設ける
  • リラックスして休憩できる環境を確保する
  • 軽い運動や深呼吸を取り入れる
  • 作業の再開時は、次のタスクの目標を明確にする

上記の点に配慮し休憩時間を設定することで、遂行機能障害のある人でも作業を継続しやすくなります。ただし、適切な休憩の取り方は個人差があります。様子を見て、最適な休憩の取り方を設定し直す柔軟さも必要です。

まとめ

まとめ

遂行機能障害は、計画に沿った行動が困難になる障害の1つで、主な原因は前頭葉部位の損傷とされています。
支援方法としては、問題解決訓練やゴールマネジメント訓練が効果的です。

遂行機能障害は認知症を併発している可能性も高く、その場合、本人の身体や財産を守るための認知症対策も必要になります。

認知症対策としては、成年後見制度や家族信託等の対策が有効です。
ファミトラでは認知症対策の無料相談を受け付けています。認知症対策を考えている方は、ぜひファミトラまでご相談ください。

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この記事を書いた人

ファミトラは「人生100年時代のコンシェルジュ」として、認知症による資産凍結だけでなく、家族の老後にまつわるさまざまな課題解決に伴走しています。介護や相続の他、遺言や任意後見・成年後見制度、生前贈与といったこれまでの対策に加わるかたちで、「家族信託」のサービスをあたりまえにすることを目指しています。

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